おさむブログ

　昨日、今朝と、テレビで「認知症」の予防と初期の治療に「赤ワイン」が効果があるとさかんに報じています。調べてみました。

赤ワインの認知症予防効果」メカニズムを解明
ポリフェノールで脳刺激物質
　名古屋市立大学大学院医学研究科 展開医科学分野の岡嶋研二教授（５６）と原田直明准教授（４３）らのグループが、赤ワインに含まれる植物成分のポリフェノールが学習機能や記憶をつかさどる脳の海馬を活性化するメカニズムを突き止めた。認知症の予防や改善につながる研究結果で、近く研究論文が米化学誌に掲載されます。

　１日にワイングラス２杯程度（２５０?５００ミリ・リットル）を飲むと、認知症に効果があることは従来、別の研究者の実験で知られていたが、メカニズムは解明されていなかった。

　岡嶋教授らのグループはマウスの知覚神経を培養、ポリフェノールを加える実験をしたところ、脳の海馬を刺激する物質「ＣＧＲＰ」の放出量が増加することが分かった。

　さらに、ポリフェノール濃度の高い赤ワインと低い赤ワイン、ポリフェノールそのもの、白ワインの４種類を毎日０・２ｃｃずつ、違うマウスに３週間与えたところ、ポリフェノール濃度の高い赤ワインとポリフェノールそのものを与えたマウスだけ、海馬の神経細胞を活性化させる物質が通常の約１・５倍増加し、海馬の血管が新生されたり、神経が再生されたりし、記憶や学習能力も向上したという。

（2010年9月29日  読売新聞）引用

ポリフェノールとは
 １）定義
　 ポリフェノール (polyphenol) とは、ポリ（たくさんの）フェノールという意味で、分子内に複数のフェノール性ヒドロキシ基（ベンゼン環、ナフタレン環などの芳香環に結合したヒドロキシ基）を持つ植物成分の総称。
 ２）特徴
　 ほとんどの植物に含有され、その数は5,000種以上に及ぶ。光合成によってできる植物の色素や苦味の成分であり、植物細胞の生成、活性化などを助ける働きを持つ。
　香料や色素として古くから食品、化粧品に使われていたが、1992年、フランスのボルドー大学の科学者セルジュ・レヌーが、「フランス、ベルギー、スイスに住む人々は、他の西欧諸国の人々よりもチーズやバターといった乳脂肪、肉類、フォアグラなどの動物性脂肪を大量に摂取しているにもかかわらず、心臓病の死亡率が低い」という説を打ち出し、彼らが日常的に飲んでいる赤ワインに着目。人間を始めとする動物が、赤ワインに豊富に含まれる「ポリフェノール」を摂取すると、動脈硬化や脳梗塞を防ぐ抗酸化作用、ホルモン促進作用が向上すると発表した。

 "展開医科学"とは、

　　"基礎医学の実験成果を、速やかに人々の健康維持や病気の予防に応用することを目指した医学研究"を意味します。

海馬 (脳)

　海馬(かいば)は、大脳辺縁系の一部である、海馬体の一部。特徴的な層構造を持ち、脳の記憶や空間学習能力に関わる脳の器官。

　その他、虚血に対して非常に脆弱であることや、アルツハイマー病における最初の病変部位としても知られており、最も研究の進んだ脳部位である。心理的ストレスを長期間受け続けるとコルチゾールの分泌により、海馬の神経細胞が破壊され、海馬が萎縮する。心的外傷後ストレス障害（PTSD）・うつ病の患者にはその萎縮が確認される。

神経科学の分野では、海馬体の別の部位である歯状回と海馬をあわせて「海馬」と慣例的に呼ぶことが多い。

大脳辺縁系

　人間が生きるための脳（本能的なもの）

大脳新皮質

　人間らしく生きる脳（酒に酔うとここが麻痺してきます。それでストレス解消になると言われています。酔い過ぎると本能むき出しとなります。）

　先日から、尖閣島問題で日本の国がゆれています。中国が行動をエスカレートさせる一方で、日本側には事を荒立てたくない事情がりました。 日中の経済関係は拡大の一途で、２００８年の輸出入を合わせた貿易額は 約２７兆７８００億円に達し、日米の貿易額を２年連続で上回っています。もはや中国の 存在抜きに日本経済を語ることはできず、財界からも日中対立による経済的な損失を懸念する声が強まっていました。また、観光の面でも関係者からも声が上がっていました。

　ニューヨークで２３日に開かれた日米外相会談では、日米安全保障条約の適用範囲に 尖閣諸島が含まれることを確認。尖閣は日本の領土であり、日本防衛の対象になるとい う明確なメッセージを米政府から引き出したことも、日本側にとっては事態収拾に 動く契機となったとみられています。

　しかし、日本の主権・領土問題はそんなことでは、他国に侵されてしまうと思います。毅然とするべきは毅然と対処するべきだと思います。最前線に居る海上保安庁の職員は悩んでいると思います。ノイローゼになっている職員もいるそうです。

　今回のことで、中国側が強く出れば、日本は譲歩せざるを得ないという図式が鮮明になりました。 ガス田共同開発の具体化や、中国との排他的経済水域（ＥＥＺ）境界線の画定など、 東シナ海をめぐる諸課題で中国側に主導権を握られることになったと思います。

　今回の一連の動きを見ていますと、政府の中の考え方が１本となっていないのを露呈したように思います。最初は強気に出て、腰砕けになった原因がその事を表しています。仙石官房長官と前原外務大臣又は、岡田幹事長、それを束ねていくのが菅総理だと思うのですが、何も発信しません。米国出張中だったのは 本人にとってラッキーだったのではないでしょうか。（責任回避）

　次のデーターは日本の国がそんなに自信をなくすることはないというデーターです。１データーですが政府は国益のため自信を持って毅然と対処して欲しいものです。

国際競争力ランキング
　2010年9月9日、世界経済フォーラム（WEF）が北京で「2010ー2011年国際競争力レポート（Global Competitiveness Report）」を公開した。これは1979年以来、インフラ、国民の健康、教育など12の項目から世界各国の競争力を割り出して年ごとに発表するもの。昨年1位から転落した米国に代わり、今年も2年連続でスイスが首位に立った。日本は6位、中国は27位。

ランキングの詳細は以下の通り。

＜総合TOP10＞
1位・スイス
2位・スウェーデン
3位・シンガポール
4位・アメリカ
5位・ドイツ
6位・日本
7位・フィンランド
8位・オランダ
9位・デンマーク
10位・カナダ

＜アジアTOP10＞
1位・シンガポール（総合3位）
2位・日本(同6位)
3位・香港(同11位)
4位・台湾(同13位)
5位・韓国(同22位)
6位・マレーシア(同26位)
7位・中国(同27位)
8位・ブルネイ(同28位)
9位・タイ(同38位)
10位・インドネシア(同44位)