ポメラ 2009:10:16:06:49:56
10月7日「キングジム」の「ポメラ」というメモ機を買いました。近頃、テレビのコマーシャルでも宣伝をしています。ブログの下書きが主ですが、会議中、メモを取り、パソコンに移して印刷し、資料としても使いました。小さいので持ち運びに便利で何時も持って動いています。(約10cmx15cm)
一昨日の文教委員会のブログは会議中にメモしたものを掲載しました。文章を書く機能しかないという所が気に入って、とも便利に使っています。
「ポメラ」
中心ユーザー層は30?50代の男性。会議の議事録取りやブログの下書きなどに使っている人が多いようだ。
キングジムが昨年11月に発売したデジタルメモ帳「ポメラ」(pomera)
ポメラは、文庫本サイズのデジタルメモ帳。4インチのモノクロ液晶ディスプレイ(640×480ピクセル)と
折りたたみ式フルキーボード(キーピッチ約17ミリ)を備え、電源オンから2秒で起動。
単四形アルカリ乾電池×2本で約20時間連続使用できる。
ポメラのユーザー層
同社によると、ポメラのユーザーは男性が9割。特に30?50代の利用が多い。
会議で議事録を取るビジネスパーソンや、外出先でブログの下書きをするブロガー、小型デジタルガジェットファン、携帯電話は使いこなせないが、散歩をしながらエッセイや俳句を書きたいというシニア男性などが、代表的なユーザー像という。
キングジムの宣伝用の写真を転載しました。
オリンピック招致 2009:10:14:06:16:20
昨日(10月13日)、連休明けに役所に出て見ますと、やはりオリンピックの話でもちきりでした。しかし、資金的な面・IOCの規則の問題等で難しいだろうなという意見が大半でした。2004年アジア大会を開催した広島市、その負の遺産を未だに引きずって居ると言われています。そのことに疲弊して、ワールドカップサッカー開催地からももれました。広島県・長崎県からも賛成という声は聞こえてきません。「また、秋葉市長のパーフォーマンスか」「良いタイミングで発表するよのー、オバマ大統領のノーベル平和賞、2016年オリンピックの東京落選等」「話題性を作る天才だ」等色んな話が聞こえてきました。行政に責任ある立場のトップが、実現可能性について、ある程度関係者と煮詰め、好感触を得た上でなければ、あんなに大々的に記者会見までして、発表するわけがないとういうのが、世の常識だと思います。そうであって欲しいと願っています。職員も「市長の夢ですから」とバッサリです。しかし、この夢が全てをクリアーできて、実現して欲しいなーと思っています。今までの市長の行動を見るとあまり望めませんが?
アジア大会の資金面
アジア大会には42カ国・地域から7,300人の選手役員が参加し、34競技で熱戦を繰り広げました。
大会に合わせ整備した広島広域公園(総事業費445億円)や県立総合体育館(355億円)、市総合屋内プール(97億円)など競技施設と、関連の公共、民間投資総額は推計1兆3,000億円。ソフト面もボランティア中心に延べ31万人が運営を支えました。
私はこれまで、一般質問、予算特別委員会等で、アジア大会を行なうノウハウを持った職員が居る間に大きなスポーツイベントをするべきだという質問をしています。あまり良い答弁は返って来ていません。別の機会に紹介したいと思います。
昨日、市民局文化スポーツ振興課より「オリンピック招致検討委員会の設置について」のペーパーが配られました。
オリンピック招致検討委員会の設置について
1、目的
2020年オリンピックを広島・長崎両市並びに志を共有する複数都市に招致する可能性について、
これら市長をメンバーとする委員会を組織し、招致の可能性や課題等について検討する。
2、委員会の名称等
(1)名称
2020年オリンピック招致検討委員会
(2)設立時期
準備の整い次第
3、2020年オリンピックを広島・長崎等複数都市で共同開催する意義
(1)平和市長会議が推進している「2020ビジョン」では、2020年までには全ての核兵器を廃絶 することを掲げている。核兵器の無い世界の実現は、21世紀最大の出来事の一つであり、人類にとって最も素晴らしい出来事の一つでもあることから、その実現記念の「平和の祭典」として、広島・長崎両市を中心にオリンピックを開催する意義がある。
(2)鳩山総理の国連演説において世界に公約した、2020年までの温室効果ガス25%削減の達 成を確認し・環境問題における日本の役割を世界にアピールすると共に、人類共通の目標達成の一里塚とする。
(3)これまで大都市が単独で開催する慣例であったオリンピックを複数都市で共同開催することにより、オリンピックの新たな可能性並びに展望を提案できる。
4、主な調査・検討事項
(1)複数都市による開催の可能性、つまり、JOCならびにIOCが提案を受け入れてくれるかどうか。
(2)わが国政府の支持が得られるかどうか。
(3)開催資金の調達が可能かどうか。
(4)複数都市間での役割分担をどのように行なうのか
(5)その他、招致に関連する事柄